日経ビジネススクールの実践的な経営幹部研修

目次

日経ビジネススクールは、日本経済新聞社グループの情報力とネットワークを活かし、次世代のリーダーに必要な「本質的な教養」と「実践知」を提供しているスクールです。本記事では、研修プログラムの概要から導入企業の事例・実績などを紹介します。

日経ビジネススクールの経営幹部育成研修が選ばれるポイント

会社役員や経営幹部に求められる知識を体系的に提供しています。「経営戦略」「会計財務」「デジタル・AI」など、企業価値向上に欠かせない8つの重要テーマを網羅し、実務経験が豊富な専門家が講師を担当します。

多忙な幹部でも受講しやすいよう、要点を厳選して半日で完結する構成となっており、ライブ配信に加え見逃し配信も利用可能です。

他社の幹部との異業種交流や意見交換の場も用意されています。自社内だけでは得られない他流試合のような環境で議論を交わすことで、自社の課題を客観視する力や、異なる業界の知見を取り入れる柔軟な発想力を磨くことが可能です。

日経ビジネススクールが提供する経営幹部育成研修を紹介

対象者 学習内容 カリキュラム 費用
会社役員・経営幹部シリーズ 会社役員・経営幹部 経営判断に必要な8つのテーマにした
対面・オンライン型の研修
半日で学べるよう設計されており、
内容はテーマ毎に異なる
費用は講座単位で異なる

会社役員・経営幹部シリーズ

新任役員や幹部候補者を対象に、経営者に必須の知識を短期間で集中的に学ぶプログラムです。「経営戦略」「会計財務」「経営法務」「人事労務」など、経営判断に必要な8つのテーマを、各分野の専門家から体系的に習得します。

各テーマごとに講座が開催されており、自社の課題に応じて選択し参加することが可能です。

日経ビジネススクールの経営幹部育成研修を導入した事例

新任役員へのESG戦略・事業構造改革に必要な知見付与と視座の引き上げ

日本航空では、コロナ禍を受けた事業構造改革とESG戦略の推進に伴い、変革をリードする新任役員に、従来の延長線上にはない新たな知見が必要とされていました。

そこで、多様なキャリアを持つ役員が自身に必要な知識をフレキシブルに学べるよう、日経ビジネススクールを導入。改革に必要な基礎的・普遍的な知識の習得に加え、経験分野の体系化や未経験分野の理解が進み、高い視座で学び続ける意識の醸成につながりました。

経営幹部育成における日経ビジネススクールの評判

リアリティのある実践的な内容だった

経営戦略・事業戦略の見極めと判断ポイントは様々ありますが、非常にわかりやすく、事例なども先生の実体験や感覚からリアリティがある実戦的な内容で大変興味深く受講することができました。

体系的にファイナンスを学べた

ファイナンスの基礎用語からはじまり、どのような視点で事業価値の評価や投資判断を行えばいいのかを体系的に学ぶことができたことがよかった。具体的な事例を踏まえての説明が分かりやすく、理解を深めることができた。

経営幹部育成における日経ビジネススクールの実績

役員・幹部シリーズの講座は、2020年~2024年12月までの累計派遣者数において、415社(※)の派遣実績があります。

経営に関する基礎知識を半日で取得できるようプログラムされた講座のため、短時間で学べ導入しやすい点が魅力です。

日経ビジネススクールの研修で
得られること

経営戦略・財務・法務といった経営の根幹に関わる知識を、実務での活用を想定して体系的に学べます。多様なバックグラウンドを持つ講師や他の受講者との議論を通じて、自社の課題を客観的に見つめ直す機会が得られるでしょう。

事例研究などを通じて意思決定のプロセスを疑似体験することにより、不確実な状況下でも適切な判断を下すための判断力や、経営者としての視座を養うことが可能です。

経営幹部の育成研修を選ぶ際には、どのような役職を目指しているのかを考慮に入れて研修を選ぶことが重要です。
本サイトでは、「事業部長候補向け」「現地法人の代表候補向け」「次期後継者候補向け」という対象者別でおすすめの経営幹部育成研修を紹介しているので、ご参照ください。

日経ビジネススクールの経営幹部・経営人材育成セミナー

過去の開催実績も含め、日経ビジネススクールが提供している人材育成セミナーを一部ご紹介します。(2025年12月調査時点)

経営リテラシー・ベーシックコース

新任役員や、経営に関する知見を深めたい経営幹部を主な対象とした全3回の講座です。開催期間は 2026年3月5日(木)~3月12日(木)で、「法律・コンプライアンス」「経営戦略」「会計・財務」という、会社経営の意思決定に求められる3つの基礎領域を体系的に学びます。

各分野に精通した講師が実務に即した解説を行います。ライブ配信形式で講師との質疑応答が可能なほか、見逃し配信も提供される講座です。

日経ビジネススクールの経営幹部育成研修の受講方法

日経ビジネススクールが提供する研修への申し込み・お問い合わせの流れをご紹介します。

申し込み・問い合わせプロセス

研修の申し込みは公式ウェブサイトから行い、日経IDの取得が必要です。法人利用では請求書払いが選択でき、代理申し込み機能を利用することで複数名の登録も可能です。その場合は法人窓口への申込となり、人材育成コンサルタントが課題をヒアリングし、適切なプログラムを提案します。

講座ごとに申込みでき、各詳細ページにはカリキュラムの構成、担当講師の経歴、開催日程、および受講料が明記されています。

開催形式・場所

開催形式は「対面」「オンライン」に加え、両者を組み合わせた「ハイブリッド型」などがあります。大手町の日経ビル内セミナールームが利用され、地下鉄大手町駅に直結しておりアクセスが良好です。オンライン受講以外に見逃し配信があり、開催日の5営業日後に14日間配信されています。

デジタル学習サービスのオンデマンド講座も提供しており、講座単位で購入することによって期間の定めなく視聴可能です。

日経ビジネススクールのまとめ

日経ビジネススクールは、経営幹部に必要な資質を総合的に高めるための学習機会を提供しています。厳選されたテーマと経験豊富な講師陣によるプログラムは、実務と理論のバランスを重視しており、受講者が自身の課題解決に活かせる学びを得られるのが特徴です。

組織の未来を牽引する経営幹部育成の有効な手段として、導入を検討してみてはいかがでしょうか。

日経ビジネススクールの概要

社名 株式会社 日本経済新聞社
所在地 東京都千代田区大手町1-3-7
電話番号 03-6812-8679(運営事務局)
URL https://school.nikkei.co.jp/

経営幹部に必要な能力が身につく
対象者別の育成プログラム3選

経営幹部育成は、誰を育てるかによって選ぶべきプログラムが異なります
ここでは、事業部長候補・現地法人の代表候補・次期後継者候補の3タイプに分けて、相性のよい研修プログラムを紹介します。

【事業部長候補】向け

経営変革を担う人材の育成なら

Aoba-BBTの
『BBT経営塾』

Aoba-BBT
引用元:Aoba-BBT公式HP
(https://go.bbt757.com/keieijuku-lp/)
経営視点と構想力を鍛える
実践型プログラム

実在企業の課題をもとに考え抜く演習や、異業種の受講者との議論を通じて、経営判断力・戦略思考・構想力を磨けるプログラムです。部門最適ではなく、全社視点で考えられる人材を育てたい企業に向いています。

▼カリキュラム実例▼
Real Time Online Case Study
実在企業の課題に対し、「自分が経営者ならどう動くか」を考えるケース演習です。情報収集から分析、打ち手の構想までを実践的に学べます。
現代の経営戦略を学ぶ
社会・経済・テクノロジーの動向をテーマに、経営者が押さえるべき論点を多角的に議論し、意思決定に必要な視座を養います。

【現地法人の代表候補】向け

グローバルリーダー育成なら

グローバル・エデュケーションの
『企業研修プログラム』

グローバル・エデュケーション
引用元:グローバル・エデュケーション公式HP
(https://www.globaledu-j.com/)
海外拠点で成果を出すための
判断力と適応力を養う

異文化理解や現地適応力に加え、実務を想定したトレーニングを通じて、グローバルな経営視点と現地スタッフとの協働力を身につけられるプログラムです。赴任前後の育成を強化したい企業に向いています。

▼カリキュラム実例▼
エグゼクティブ・エデュケーション
海外拠点や部門を担うリーダー向けの短期集中コースです。世界の教授陣とのディスカッションや360度評価を通じて、視野と人脈を広げられます。
Global Boot Camp
異文化理解と異業種交流を軸に、6か月でグローバル人材への意識変革を促すプログラムです。事前課題や学習サポートも用意されています。

【次期後継者候補】向け

事業承継のためのインプットなら

インソースの
『後継者育成計画』

インソース
引用元:インソース公式HP
(https://www.insource.co.jp/kenshu/successionplan-top.html)
不足しやすい知識や判断力を
体系的に補える

階層別テストやケース演習を通じて、後継者候補に必要な意思決定力・リーダーシップ・経営知識を整理して強化できるプログラムです。事業承継に向けて、必要な知識を計画的に補いたい企業に向いています。

▼カリキュラム実例▼
階層別テスト(上級管理職向け)
経営戦略・リスク・人材・コスト・プロジェクト」などのテーマから、後継者候補に必要な知識と活用力を可視化します。
経営シミュレーション実践型プログラム
経営を疑似体験できるeラーニングを通じて、資金繰りや事業運営の判断を実践的に学べるプログラムです。事業承継を見据えた学習にも適しています。