「エース営業がそのまま事業部長になった途端、成果が出なくなった」――多くの企業で起きているこの現象の理由は、プレイヤーとして高い成果を出す力と、事業部長として組織を動かす力が、まったく別の筋肉だからです。
本記事では、優秀なプレイヤーが事業部長で挫折する理由を整理したうえで、事業部長候補に求められる3つのスキルセット、修羅場経験・外部メンターを活用した実践的な育成ステップ、そして育成を一過性で終わらせない仕組み作りまでを解説します。
事業部長候補の選定でよくある失敗は、プレイヤーとしての実績だけで登用を決めてしまうことです。実績と適性は、必ずしも一致しません。
プレイヤーとして優秀だった人材ほど、自分の手を動かして成果を出すことに慣れているため、部下に仕事を任せることに強い抵抗を感じやすい傾向があります。結果として、事業部長になっても実務を抱え込み、本来の役割であるマネジメントや意思決定に時間を割けなくなってしまいます。
プレイヤー時代は「自分の担当領域で成果を出す」ことが評価されますが、事業部長には複数の部門・機能を横断して、資源配分や優先順位を決める役割が求められます。この視点の切り替えができないまま登用されると、部門間の板挟みで身動きが取れなくなるケースが少なくありません。
事業部長は、現場の実務と経営の意思決定の間に立つ「板挟みのポジション」です。この構造を理解すると、なぜ以下の3つのスキルが必要かが見えてきます。
現場で起きていることを、売上や利益率といった経営会議で通用する言葉に翻訳し、投資や撤退の判断材料として提示する力が求められます。現場の実感だけを訴えても、経営層には伝わりません。
営業・開発・管理など、専門性の異なる複数の機能を束ね、それぞれの立場を理解しながら全体最適に向けて調整する力が欠かせません。一つの部署の管理経験だけでは、この視野は身につきにくい傾向があります。
事業部長は、経営が決めた方針を現場に落とし込む役割も担います。変化を嫌う現場の抵抗を理解したうえで、納得感を持たせながら変革を進める力が、板挟みのポジションを機能させる鍵になります。
全社を巻き込んだ長期のローテーションを組まなくても、すでに事業部に所属している人材に対して、日常業務と兼務しながら積める修羅場経験は設計できます。
担当事業の中で、赤字商品の立て直しや、停滞しているプロジェクトの巻き取りなど、責任の重い課題を兼務ベースで任せることも一つの方法です。本業を離れずに経験を積めるため、着手のハードルが低い点が特徴です。
営業出身の候補者に開発側の課題解決に関わらせる、管理部門との予算折衝を任せるなど、普段の担当領域を越えて動く機会を作ることで、組織マネジメントの感覚を実地で養います。
社内の上司からの指導だけでは、視点が偏りがちです。他社で事業部長・経営幹部を経験した外部メンターとの定期的な対話を組み込むことで、自社の常識にとらわれない判断軸を補うことができます。
育成を単発の取り組みで終わらせないためには、個人の頑張りに依存しない仕組みが必要です。
修羅場経験や越境タスクを経験させたら、四半期に一度など定期的に振り返りの機会を設け、何を学び、次に何を任せるかを言語化することが欠かせません。経験させっぱなしにすると、学びが定着しないまま次の課題に移ってしまいます。
育成された事業部長候補が、やがて自分の下で次の候補者を育てる立場になる循環を作ることで、特定の担当者や外部リソースに依存しない、持続可能な育成体制が組織に根付いていきます。
事業部長候補の育成は、プレイヤーとしての実績を延長するのではなく、「板挟みのポジション」に必要な経営視点・組織マネジメント・変革力を、兼務ベースの修羅場経験と外部メンターの視点で意図的に育てるプロセスです。育成を一過性で終わらせず、振り返りと次世代への循環を仕組み化することが、持続的な事業部長育成の鍵となります。
本サイトでは、事業部長候補の育成をサポートするおすすめの研修プログラム3選を紹介しています。育成ステップを検討する際の参考としてご活用ください。
経営幹部育成は、誰を育てるかによって選ぶべきプログラムが異なります。
ここでは、事業部長候補・現地法人の代表候補・次期後継者候補の3タイプに分けて、相性のよい研修プログラムを紹介します。
【事業部長候補】向け
経営変革を担う人材の育成なら

実在企業の課題をもとに考え抜く演習や、異業種の受講者との議論を通じて、経営判断力・戦略思考・構想力を磨けるプログラムです。部門最適ではなく、全社視点で考えられる人材を育てたい企業に向いています。
【現地法人の代表候補】向け
グローバルリーダー育成なら

異文化理解や現地適応力に加え、実務を想定したトレーニングを通じて、グローバルな経営視点と現地スタッフとの協働力を身につけられるプログラムです。赴任前後の育成を強化したい企業に向いています。
【次期後継者候補】向け
事業承継のためのインプットなら

階層別テストやケース演習を通じて、後継者候補に必要な意思決定力・リーダーシップ・経営知識を整理して強化できるプログラムです。事業承継に向けて、必要な知識を計画的に補いたい企業に向いています。